脊椎圧迫骨折とは?原因・重症度・破裂骨折との違い・コルセット治療を解説
脊椎圧迫骨折とは、背骨を構成する椎体に圧縮力などが加わり、椎体が潰れるように変形する骨折です。
高齢者では骨粗鬆症を背景に発症することが多く、転倒して尻餅をついたときだけでなく、重い物を持ち上げたときや、日常生活の軽微な動作をきっかけに発症する場合もあります。
治療では骨折の安定性を評価し、保存療法が可能な場合には、疼痛管理や活動調整とともにダーメンコルセットなどの軟性体幹装具や、必要に応じて硬性体幹装具が使用されます。
ただし、すべての圧迫骨折に同じ装具が適しているわけではありません。骨折部位、椎体の圧潰程度、後壁損傷の有無、後弯変形、神経症状などによって治療方針は異なります。
本記事では、圧迫骨折の発症メカニズム、重症度、破裂骨折との違い、固定方法、装具治療、使用期間まで、義肢装具士の視点を交えて解説します。
- 脊椎圧迫骨折の原因と症状
- 胸腰椎移行部に骨折が多い理由
- 椎体が潰れる力学的メカニズム
- 圧迫骨折の重症度と画像評価
- 圧迫骨折と破裂骨折の違い
- 保存療法と手術療法の考え方
- ダーメンコルセットと硬性装具の使い分け
- 装具の使用期間と装着時の注意点
脊椎圧迫骨折とは
脊椎は、頸椎、胸椎、腰椎、仙骨などから構成され、体幹を支持するとともに脊髄や神経を保護しています。
そのうち、脊椎の前方に位置する大きな骨の部分を椎体と呼びます。
椎体は、立位や座位で体重を支え、日常動作に伴う圧縮力を受ける重要な構造です。
脊椎圧迫骨折では、この椎体が荷重に耐えられず、潰れるように変形します。
典型的には椎体前方の高さが低下し、側面から見ると楔形(くさび形)になることがあります。
骨折すると何が問題になるのか
椎体が潰れると、骨折部の疼痛だけでなく、脊柱全体のアライメントにも影響することがあります。
特に椎体前方の圧潰が進むと、その部分を中心として脊柱が前方へ曲がり、局所後弯変形が生じる場合があります。
後弯が強くなると、体幹の重心位置が変化し、周囲の筋や隣接椎体にかかる負担が増える可能性があります。
また、骨粗鬆症を背景とする患者さんでは、一つの椎体が骨折した後に、別の椎体で新たな骨折が生じることもあります。
脊椎圧迫骨折の主な原因
① 骨粗鬆症
高齢者の脊椎圧迫骨折で重要な原因の一つが、骨粗鬆症です。
骨粗鬆症では、骨密度や骨質の低下によって骨の強度が弱くなり、通常であれば耐えられる程度の荷重でも骨折が生じやすくなります。
そのため、明らかな転倒がなくても、次のような動作をきっかけに骨折する場合があります。
- 尻餅をつく
- 重い荷物を持ち上げる
- 前かがみで物を取る
- ベッドから起き上がる
- 咳やくしゃみをする
骨粗鬆症性椎体骨折は、明確な外傷を自覚しないまま発見されることもあります。
② 転倒・転落
尻餅をつくような転倒では、骨盤を介して脊柱へ衝撃が伝わります。
特に骨強度が低下している患者さんでは、比較的軽い転倒でも椎体骨折を生じることがあります。
③ 高エネルギー外傷
交通事故や高所からの転落などでは、骨粗鬆症がない若年者でも脊椎骨折が発生することがあります。
高エネルギー外傷では、単純な圧迫骨折だけでなく、破裂骨折や靱帯損傷、脱臼などを伴う場合があります。
そのため、骨折の安定性や神経障害の有無を慎重に評価する必要があります。
④ 腫瘍などによる病的骨折
骨転移やその他の骨病変によって椎体の強度が低下し、骨折が生じることがあります。
このような場合には、一般的な骨粗鬆症性骨折とは異なる評価や治療が必要です。
安静時にも強い痛みが続く、発熱や体重減少を伴うなどの場合には、骨折以外の原因も含めて医療機関で評価することが重要です。
なぜ胸腰椎移行部に圧迫骨折が多いのか
脊椎圧迫骨折の好発部位の一つが、胸腰椎移行部(おおむね第11胸椎〜第2腰椎付近)です。
この部位は、胸椎から腰椎へ移行する場所であり、脊柱の構造と運動特性が変化します。
胸椎と腰椎の構造的な違い
胸椎は肋骨や胸郭と連結しているため、腰椎に比べて運動が制限されやすい構造です。
一方、腰椎は体幹の前屈・後屈などに大きく関与し、比較的可動性があります。
胸腰椎移行部は、こうした可動性と支持構造の異なる領域が接する部分です。
そのため、外力が加わった際に応力が集中しやすい部位の一つと考えられています。
尻餅をついたときの荷重伝達
尻餅をつくと、地面から受けた衝撃が骨盤を介して脊柱へ伝わります。
このとき脊柱には、椎体を上下から押し潰すような軸方向の圧縮力が生じます。
胸腰椎移行部では、姿勢によって椎体終板が水平に近い向きとなることがあり、上下方向の衝撃を圧縮力として受けやすい状況があります。
ただし、椎体の向きは姿勢や脊柱アライメントによって変化するため、「常に地面と平行だから骨折する」と説明するのは正確ではありません。
実際には、軸方向荷重、体幹の前屈、胸腰椎移行部の構造的特徴、骨強度などが組み合わさって骨折が発生します。
前屈姿勢では椎体前方への負担が増える
体幹を前屈した状態で圧縮力が加わると、椎体前方に大きな圧縮応力が生じる場合があります。
その結果、椎体前方の高さが低下し、楔状の圧迫骨折につながることがあります。
骨折後に前方の圧潰が進行すると、局所後弯が増強する可能性があります。
脊椎圧迫骨折に対する装具では、骨折部への過度な負荷を避けることに加え、疼痛を伴う体幹運動を抑えることが目的となります。
特に前屈で疼痛が増悪する症例では、装具の上縁の高さや体幹への適合を確認し、必要な支持範囲が確保されているかを検討します。
脊椎圧迫骨折の症状
脊椎圧迫骨折の症状は、骨折の部位や程度、骨粗鬆症の有無などによって異なります。
① 背部・腰部の疼痛
代表的な症状は、背中から腰にかけての痛みです。
特に起き上がり、立ち上がり、寝返り、前屈などの動作で痛みが強くなる場合があります。
② 体動時痛
安静時には比較的痛みが軽くても、身体を動かすと痛みが増強することがあります。
そのため、ベッドからの起き上がりや椅子からの立ち上がりが困難になる患者さんもいます。
③ 身長低下・円背
椎体の圧潰が進むと、脊柱の高さが低下し、身長が縮む場合があります。
複数の椎体骨折を繰り返すと、円背が進行することもあります。
④ 神経症状
一般的な安定した楔状圧迫骨折では、明らかな神経障害を伴わないことも多くあります。
しかし、椎体後壁の損傷や骨片の脊柱管内への突出などがある場合には、下肢のしびれ、筋力低下などが生じる可能性があります。
下肢の急な筋力低下、歩行困難、会陰部の感覚低下、尿が出にくい・尿失禁などの排尿排便障害が生じた場合には、神経障害の可能性があります。速やかな医療機関での評価が必要です。
脊椎圧迫骨折の重症度
圧迫骨折の重症度は、単に「どれくらい痛いか」だけでは判断できません。
画像上の椎体変形、骨折の安定性、後壁損傷、神経症状などを総合的に評価します。
椎体の圧潰程度
椎体骨折の変形を評価する方法の一つに、Genantの半定量的評価法があります。
これは主に骨粗鬆症性椎体骨折の画像評価に用いられるもので、椎体高の減少などを参考に分類します。
| 分類 | 椎体高減少の目安 | 特徴 |
|---|---|---|
| Grade 0 | 明らかな骨折性変形なし | 正常または骨折と判断できる変形を認めない状態 |
| Grade 1 | 約20〜25% | 軽度の椎体変形 |
| Grade 2 | 約25〜40% | 中等度の椎体変形 |
| Grade 3 | 約40%以上 | 高度の椎体変形 |
※Genant分類は椎体の形態評価に用いる分類です。急性骨折かどうか、脊椎の安定性、神経障害の危険性を、この分類だけで判断することはできません。軽度変形では非骨折性変化との鑑別も必要です。
圧潰が大きいほど危険なのか
椎体の圧潰が大きい場合、後弯変形や姿勢変化などの問題が生じる可能性があります。
しかし、圧潰率が大きいことと、脊椎が不安定であることは必ずしも同じではありません。
骨折の安定性を評価するには、椎体後壁、後方靱帯複合体、脊柱管、神経症状などを確認する必要があります。
画像検査
脊椎圧迫骨折の評価では、主に次の画像検査が用いられます。
- 単純X線:椎体の高さ、楔状変形、脊柱アライメントなどを評価する。
- CT:骨折線、椎体後壁損傷、骨片の位置などを詳しく評価する。
- MRI:骨髄浮腫による新鮮骨折の評価、神経組織や軟部組織の状態、腫瘍性病変などの鑑別に役立つ。
特に骨粗鬆症性椎体骨折では、単純X線だけでは新鮮骨折と陳旧性変形の区別が難しい場合があります。
圧迫骨折と破裂骨折の違い
脊椎骨折を理解するうえで重要なのが、圧迫骨折と破裂骨折は、単に潰れた程度だけで区別するものではないという点です。
楔状圧迫骨折
典型的な楔状圧迫骨折では、椎体前方の圧潰が主体となります。
椎体後壁が保たれ、後方支持組織にも重大な損傷がなければ、比較的安定した骨折として扱われる場合があります。
破裂骨折
破裂骨折では、強い軸方向荷重などによって椎体が損傷し、椎体後壁にも骨折が及ぶことが重要な特徴です。
椎体後壁の骨片が脊柱管内へ突出する場合があり、脊髄や馬尾神経などの神経組織に影響する可能性があります。
ただし、破裂骨折であっても必ず神経症状が生じるわけではなく、すべてが不安定骨折というわけでもありません。
| 項目 | 楔状圧迫骨折 | 破裂骨折 |
|---|---|---|
| 主な損傷 | 椎体前方の圧潰が主体 | 椎体後壁を含む損傷 |
| 椎体後壁 | 典型例では保たれる | 損傷を認める |
| 脊柱管への影響 | 一般に小さい | 骨片突出を伴う場合がある |
| 神経症状 | 典型的な安定骨折では少ない | 生じる場合があるが、必発ではない |
| 治療 | 保存療法が選択されることが多い | 安定性・神経症状により保存療法または手術療法 |
どこから破裂骨折になるのか
「椎体が半分以上潰れたら破裂骨折になる」という決まりはありません。
破裂骨折の判断では、椎体後壁を含む骨折形態が重要です。
例えば、椎体前方の圧潰が大きくても、後壁が保たれている骨折と、圧潰率が比較的小さくても後壁に損傷が及ぶ骨折では、分類が異なる場合があります。
また、骨粗鬆症性椎体骨折では、椎体後壁の損傷や遅発性圧潰などが問題となることがあります。
そのため、骨折形態をCTやMRIなどで評価し、神経障害や不安定性の有無を確認することが重要です。
破裂骨折や後壁損傷を伴う骨折では、装具に求められる固定性が高くなる場合があります。
軟性コルセットで十分な支持性が得られるとは限らないため、医師が評価した骨折の安定性と治療方針を確認したうえで装具を選択します。
脊椎圧迫骨折の治療方法
脊椎圧迫骨折の治療は、骨折の安定性、疼痛、神経症状、全身状態などを踏まえて決定されます。
大きく分けると、保存療法と手術療法があります。
① 保存療法
神経障害がなく、保存的に管理できると判断された骨折では、保存療法が選択されることが多くあります。
主な内容は次のとおりです。
- 疼痛管理
- 必要に応じた短期間の安静
- 活動量や動作の調整
- 装具療法
- 状態に応じたリハビリテーション
- 骨粗鬆症の評価と治療
疼痛が強い急性期には、起き上がりや歩行などの日常動作が困難になる場合があります。
ただし、長期間の臥床は筋力低下、廃用、血栓症などのリスクにつながるため、医師の判断のもとで可能な範囲の早期離床が検討されます。
② 手術療法
神経障害、著しい不安定性、進行する変形、保存療法で改善しない強い疼痛などがある場合には、手術療法が検討されます。
手術には、症例に応じて椎体形成術、後方固定術、神経除圧術などが選択される場合があります。
ただし、椎体形成術などは適応や有効性について慎重な判断が必要であり、すべての圧迫骨折に行われるものではありません。
脊椎圧迫骨折に対する装具治療
脊椎圧迫骨折に対する装具治療では、疼痛を伴う体幹運動を抑え、離床や日常生活動作を支援することが重要な目的となります。
装具は骨折した椎体を直接つかんで固定するものではありません。
体幹を外側から支持し、脊柱の動きを一定程度制限することで、骨折部に加わる負担の軽減を目指します。
一方で、装具によって椎体の圧潰進行や後弯変形を確実に防止できるとは限らず、その効果は骨折の状態や装具の種類によって異なります。
① ダーメンコルセット(軟性体幹装具)
ダーメンコルセットは、体幹を布地やメッシュ素材などで包み込み、ベルトや補強材を用いて支持する軟性体幹装具です。
比較的装着しやすく、疼痛軽減や日常生活動作の支援を目的として使用されることがあります。
特に、保存療法が可能と判断された骨粗鬆症性椎体骨折では、ダーメンコルセットが処方される場合があります。
ただし、軟性装具は硬性装具ほど強い運動制限を得られるわけではありません。
必要な固定性が得られるかどうかは、骨折の安定性や治療方針によって判断されます。
ダーメンコルセットの構造、採型方法、下縁設定、ベルトの締め方については、以下の記事で詳しく解説しています。
ダーメンコルセットとは?構造・高さ・装着方法を義肢装具士が解説
② 硬性体幹装具
硬性体幹装具は、主に熱可塑性樹脂などの硬い材料を用いて体幹を支持する装具です。
軟性装具より強い運動制限が必要な場合に検討されることがあります。
胸腰仙椎装具(TLSO)では、胸郭から骨盤までを支持し、前屈・後屈・側屈などの運動を制限します。
ただし、硬性装具であっても脊椎の動きを完全に止められるわけではありません。
また、固定性を高めるほど、皮膚への圧迫、呼吸や座位への影響、着脱の難しさなどが問題となる場合があります。
③ 過伸展型体幹装具
症例によっては、Jewett型装具などの過伸展型体幹装具が検討される場合があります。
この装具は、胸骨部、恥骨上部、背部などを支持点として、体幹前屈を制限することを目的とします。
ただし、骨折形態や患者さんの体型によって適応が異なり、すべての椎体骨折に使用できるわけではありません。
| 項目 | ダーメンコルセット | 硬性体幹装具 | 過伸展型装具 |
|---|---|---|---|
| 主な材料 | 布地・メッシュ・補強材など | 樹脂などの硬い材料 | 金属フレーム・パッドなど |
| 運動制限 | 比較的穏やか | より強い制限を得やすい | 主に前屈制限を目的とする |
| 装着感 | 比較的柔軟 | 硬さや圧迫を感じやすい場合がある | 支持パッドへの局所圧に注意 |
| 選択の考え方 | 支持・疼痛軽減を重視する症例など | より強い運動制限が必要な症例など | 前屈制限が治療目的に適する症例など |
硬性装具のほうが必ず優れているのか
硬性装具は一般に軟性装具より運動制限を得やすい一方、装着感や日常生活動作への影響が大きくなる場合があります。
また、骨粗鬆症性椎体骨折に対する研究では、硬性装具が軟性装具より一貫して優れた臨床成績を示すとは限らないことも報告されています。
そのため、固定性だけでなく、疼痛、骨折の安定性、体型、装着継続のしやすさなどを総合的に判断します。
装具の選択で大切なのは、「硬い装具ほどよい」と考えないことです。
必要な支持性を満たしながら、患者さんが適切に装着し、日常生活で使用できる仕様を検討する必要があります。
義肢装具士が考える装具の設計・適合
脊椎圧迫骨折に対する体幹装具では、単に胴体を締め付けるだけではなく、必要な支持範囲を確保することが重要です。
① 骨折部位と支持範囲を確認する
胸腰椎移行部の骨折では、腰部だけでなく胸郭まで含めた支持が必要になる場合があります。
一方、すべての胸腰椎移行部骨折で同じ高さの装具を使用するわけではありません。
医師の指示を優先し、骨折の状態と治療目的に合わせて装具の上縁を設定します。
② 骨盤周囲を保持する
体幹装具では、骨盤周囲を安定した支持基盤として利用することが重要です。
ダーメンコルセットの場合、下縁が高すぎると骨盤周囲の保持が不十分となり、装具がずれやすくなる場合があります。
そのため、上前腸骨棘(ASIS)や腸骨稜などを触診し、骨盤周囲を適切に保持できる位置を検討します。
ただし、下縁を低くしすぎると、座位で大腿や鼠径部に干渉する場合があります。
骨盤の保持と座位での動きやすさを両立させることが重要です。
③ 前屈時の装具の動きを確認する
前屈制限を目的とする場合、装具の上縁が低すぎたり、胸郭周囲が大きく浮いていたりすると、期待した支持性が得られない場合があります。
一方、胸郭を強く圧迫しすぎると、呼吸や日常生活動作を妨げる可能性があります。
そのため、必要な支持性と装着感のバランスを確認します。
なお、骨折治療中に患者さんへ大きな前屈動作を行わせて確認することは避け、医師が許可した範囲で適合を評価します。
④ 円背や腹部突出への対応
骨粗鬆症性椎体骨折の患者さんでは、すでに円背や複数椎体の変形を認める場合があります。
また、腹部突出やウエストのくびれなど、体型によって装具の適合が難しくなることがあります。
このような場合には、採型方法や生地の裁断、補強材の位置、縁の処理などを工夫します。
⑤ 立位・座位・起き上がりを確認する
装具の適合は、立位だけでは判断できません。
座位で装具が押し上げられないか、起き上がりで大きくずれないか、ベルトを自分で操作できるかなども確認します。
骨折直後で動作制限がある場合には、医師やリハビリテーション専門職と連携し、安全な範囲で確認します。
圧迫骨折でコルセットを装着する際の注意点
装着位置を毎回確認する
装具が上方へずれると、骨盤周囲の保持が不十分になる場合があります。
特にダーメンコルセットでは、下縁の位置を合わせてからベルトを締めることが重要です。
ベルトを必要以上に締めない
強く締めれば必ず固定性が高くなるわけではありません。
過剰な締め付けは、腹部症状、呼吸のしづらさ、皮膚障害などにつながることがあります。
装着方法は、担当の義肢装具士から指示された方法に従います。
皮膚状態を確認する
高齢者では皮膚が脆弱になっている場合があります。
肋骨、腸骨稜、ASIS、脊柱の突出部などに発赤や擦れがないか確認します。
自己判断で装具を外さない
骨折の治療中は、疼痛が軽くなっても骨折部の治癒が十分に進んでいない場合があります。
装具を外す時期や、就寝時の装着の必要性などは、医師の指示に従ってください。
装具はどのくらいの期間使用するのか
脊椎圧迫骨折の装具使用期間は、骨折の種類、安定性、疼痛、画像所見、年齢、骨粗鬆症の程度などによって異なります。
保存療法では、約6〜12週間程度を一つの目安として装具を使用する場合があります。
ただし、この期間はすべての患者さんに当てはまるものではありません。
急性期
骨折直後は疼痛が強く、起き上がりや立位保持が困難になることがあります。
医師の判断に応じて疼痛管理や活動調整を行い、必要に応じて装具を使用しながら離床を進めます。
回復期
疼痛が軽減してきた段階では、日常生活動作の拡大や歩行能力の回復を目指します。
装具を使用しながら、医師やリハビリテーション専門職の指導のもとで活動量を調整します。
装具の離脱時期
装具を終了する時期は、疼痛の経過、画像上の骨折部の状態、体幹機能、日常生活動作などを踏まえて医師が判断します。
疼痛がなくなったことだけで、骨癒合が完了したと判断することはできません。
一方、画像上の変形が残っていても、骨折が治癒して症状が安定している場合があります。
| 時期の目安 | 主な状態 | 装具・活動の考え方 |
|---|---|---|
| 骨折直後〜数週間 | 疼痛が強く、動作が制限されやすい | 疼痛管理、必要な支持、医師の指示に沿った離床 |
| 数週間〜約3か月 | 疼痛が徐々に軽減する場合がある | 経過を確認しながら活動を拡大し、装具使用を継続・調整 |
| その後 | 治癒・機能回復の程度に個人差がある | 医師の判断で装具の離脱やリハビリテーションを進める |
※表は一般的な経過のイメージです。骨粗鬆症性椎体骨折では圧潰が進行する場合もあり、骨癒合までの期間や装具使用期間には個人差があります。
圧迫骨折後の生活で気をつけたいこと
起き上がり動作
起き上がりの際に体幹を大きく丸めると、疼痛が増強する場合があります。
医療者から指導された場合には、体幹を大きくひねらず、身体を一体として横向きになってから起き上がる方法などを用います。
前かがみ動作
床の物を拾う、低い位置の物を持ち上げるなどの動作では、体幹前屈による負荷が増える場合があります。
急性期には、医師やリハビリテーション専門職から指示された動作制限を守ることが重要です。
長期間の安静を避ける
痛みが強い場合には活動量が低下しやすくなります。
しかし、必要以上の長期安静は筋力低下や廃用につながる可能性があります。
骨折の安定性を確認したうえで、可能な範囲で活動を維持することが重要です。
再骨折を予防するために
骨粗鬆症性椎体骨折では、骨折そのものの治療だけでなく、次の骨折を予防することが重要です。
骨粗鬆症の評価と治療
骨密度検査や骨折リスクの評価を行い、必要に応じて骨粗鬆症治療を継続します。
薬物療法、栄養管理、運動療法などを組み合わせて骨折リスクの低減を目指します。
転倒予防
下肢筋力、バランス能力、歩行状態、住環境などを確認し、転倒の危険を減らします。
必要に応じて歩行補助具や住宅環境の調整なども検討します。
身体機能の維持
骨折後は疼痛や活動制限によって体幹筋力や下肢筋力が低下する場合があります。
骨折の治癒状況に応じて、リハビリテーションを行い、姿勢保持能力や日常生活動作の回復を目指します。
なお、コルセットを装着しているだけで再骨折を防げるわけではありません。
骨粗鬆症治療や転倒予防と組み合わせて考えることが重要です。
義肢装具士が押さえたい重要ポイント
脊椎圧迫骨折の装具治療では、骨折形態を理解したうえで、必要な支持性を確保することが重要です。
- 骨折形態:楔状圧迫骨折か、後壁損傷を伴う骨折かを確認する。
- 安定性:圧潰率だけでなく、靱帯損傷や神経症状も重要となる。
- 支持範囲:骨折部位と医師の指示に応じて装具の高さを設定する。
- 骨盤保持:装具下部を安定させ、上方へのずれを防ぐ。
- 体型:円背、腹部突出、側弯などに合わせて適合を調整する。
- 日常生活:立位・座位・起き上がりなどで装具が干渉しないか確認する。
- 装着継続:患者さん自身が適切に着脱できるよう指導する。
脊椎圧迫骨折に対する装具は、骨折部位を直接固定するものではなく、体幹を外側から支持することで運動制限や疼痛軽減を目指します。
そのため、装具の高さ、骨盤周囲の保持、体幹への適合、装着方法を総合的に確認することが重要です。
まとめ
脊椎圧迫骨折は、椎体に圧縮力などが加わり、椎体が潰れるように変形する骨折です。
特に胸腰椎移行部は、胸椎と腰椎の構造的・運動学的な違いから外力が集中しやすく、骨折の好発部位の一つです。
- 高齢者では骨粗鬆症を背景に発症することが多い。
- 尻餅などで軸方向の圧縮力が加わると椎体骨折が生じる場合がある。
- 圧潰の程度と骨折の安定性は必ずしも一致しない。
- 破裂骨折では椎体後壁の損傷が重要な特徴となる。
- 保存療法ではダーメンコルセットや硬性体幹装具などが使用される場合がある。
- 装具使用期間は約6〜12週間が一つの目安だが、個別に判断される。
- 再骨折予防には骨粗鬆症治療と転倒予防が重要である。
義肢装具士には、骨折の病態と医師の治療方針を理解し、患者さんの体型や生活動作に合った装具を製作・適合させることが求められます。
本記事では、手首・親指・指の痛みについて、 義肢装具士の視点から一般的な医学情報を 解説しています。
f-medappで参考情報源として扱う専門書籍・ 学会資料・医学文献の検索先や、 記事制作方針、医療情報の利用上の注意事項は、 以下のページで紹介しています。
治療用装具は、医師の診察・処方に基づき、症状や目的に応じて選択・調整されます。
補装具は適応や調整方法によって効果が大きく異なるため、必ず医師および義肢装具士の指導のもとで使用してください。