手根管症候群とは?原因・症状・検査・装具療法まで義肢装具士が解説

手のしびれでも多い原因のひとつが手根管症候群です。

特に母指〜中指のしびれや夜間の痛みが特徴で、日常生活に大きな影響を与えます。

本記事では、手根管の解剖から、症状・検査・原因、そして装具療法までを一連の流れで解説します。

なお、手関節の痛みの原因には TFCC損傷 のように、尺側(小指側)に痛みが出る疾患も存在します。


手根管とは

手根管とは、手関節の掌側に存在するトンネル状の構造です。

手根管の解剖
手根管の解剖

手根骨によって形成される溝の上を、横手根靭帯(屈筋支帯)が覆うことで構成されています。

この中には以下の構造が通っています。

つまり手根管は、神経と腱が密集して通る「狭い通路」であり、 ここで圧迫が起きると症状が出現します。


手根管症候群とは

手根管症候群は、手根管内で正中神経が圧迫されることで起こる疾患です。

腱の腫れや滑膜の肥厚などにより、手根管内の圧が上昇し、神経障害が生じます。


主な症状

手根管症候群では、初期に示指・中指のしびれや違和感として自覚されることが多く、 徐々に母指〜環指橈側(いわゆる3本半)へと広がっていきます。

特徴的なのは、夜間に症状が悪化することです。
睡眠中に手関節が屈曲位となることで、手根管内圧が上昇し、正中神経が圧迫されます。

また、手を振ったり指を動かすことで症状が軽減することがあります。
これは一時的に手根管内圧が低下するためと考えられています。

進行すると母指球筋の萎縮が生じ、 OKサインがきれいに作れないなどの機能障害が出現します。

一方で、 TFCC損傷 では、しびれではなく尺側の痛みが主症状となるため、鑑別が重要です。


ティネル徴候とは

ティネル徴候
ティネル徴候

手根管症候群の評価でよく用いられるのがティネル徴候です。

手関節掌側(手根管部)を軽く叩打すると、正中神経領域にしびれや放散痛が生じます。

これは、圧迫されて過敏になった神経に刺激が加わることで起こります。

また、手関節を屈曲位で保持するファーレンテストでも症状が誘発されることがあります。

ファーレンテスト
ファーレンテスト

原因と病態

原因

手根管症候群の多くは特発性とされ、明確な原因が特定できないケースが多い疾患です。

特に妊娠・出産期や更年期の女性に多いことが知られており、 ホルモンバランスの変化による組織の浮腫(むくみ)が関与していると考えられています。

病態

手根管は、手根骨と屈筋支帯によって構成される非伸縮性のトンネルです。

この中には、正中神経と9本の屈筋腱が密集して走行しています。

腱鞘の炎症や滑膜肥厚により手根管内圧が上昇すると、 圧迫に弱い正中神経が変形・虚血状態となり、しびれや痛みが出現します。

さらに手関節の屈伸運動が加わることで、 機械的ストレスが繰り返し加わることも症状の増悪要因となります。

診断

手根管症候群は、特徴的な症状と身体所見から診断されることが多い疾患です。

補助検査としては、神経伝導検査により 正中神経の伝導遅延を確認することがあります。

腫瘤が疑われる場合は、エコーやMRIによる評価が必要です。


装具療法の考え方

保存療法として有効なのが手関節装具による固定です。

基本は手関節中間位〜軽度背屈位での保持です。
屈曲位では手根管内圧が上昇するため、それを避ける目的があります。

特に夜間は無意識に手関節が屈曲するため、 夜間装具の使用が非常に重要です。

使用される装具については、 手関節装具とは手関節スプリントの種類で詳しく解説しています。

ただし、固定しすぎると関節可動域の低下や筋力低下を招くため、 必要最小限の固定に留めることが重要です。


臨床でのポイント

重要なのは、「固定すれば良い」ではなく、必要最小限に抑えることです。

症状や生活スタイルに応じて、 装具の使い方を調整することが重要になります。

手のしびれを起こす疾患には、 ドゥ・ケルバン腱鞘炎 CM関節症 などもあり、鑑別が重要です。


まとめ

  • 手根管は神経と腱が通る狭い構造
  • 正中神経の圧迫でしびれが出る
  • 母指〜中指に症状が出る
  • 装具療法では手関節中間位固定が基本

手根管症候群は頻度の高い疾患ですが、 装具の使い方一つで症状が大きく変わることがあります。

手関節の症状は原因によって対応が大きく異なるため、 TFCC損傷手関節の痛みの原因まとめ もあわせて確認することが重要です。

手関節装具については 手関節装具とはも参考になります。
装具の使用について
治療用装具は、医師の診察・処方に基づき、症状や目的に合わせて選択されるものです。 自己判断で購入・使用すると、症状に合わなかったり、療養費の対象外となる場合があります。 痛みが続く場合は、整形外科などの医療機関で相談してください。
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